structural analysis of land use changes in the lower yangtze river basin using a two-way layout model

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1、地理学評論72A-9600-6171999長江下流域における土地利用変化の構造分析-2元配置モデルによる統計的分析-〓国方*・池田三郎**・板倉秀清***(*筑波大学大学院生,**筑波大学社会工学系,***千葉工業大学電気工学科)中国で最も経済的に発展し,しかも,典型的な土地利用変化が見られる地域の一つである長江下流域を対象として,土地利用の構造がどのように変化したのかを2元配置モデルを導入して時間的および空間的に分析を試みた.1986~1994年の間での土地利用構造の時間的変化は,1986~1989年,1990~1991年,1993~

2、1994年の三つの時期に区分される.また,空間的には類似の土地利用変化が現れた地域として,淮陰・塩城,南通・揚州・鎮江,徐州・連雲港,無錫・蘇州・常州,南京,上海の六つの地域に区分でき,おのおの長江の左岸と右岸に分布している.土地利用の時間的な変化は,中国の政治的(開放政策),経済的(主に資本投入など),国際的開発環境などと密接な関係にあること,土地利用の地域構造変化は主に建成区面積の変化によってもたらされたことが明らかとなった.長江下流域における土地利用変化の要因drivingforceは,人口の増加,都市化の進行,経済水準の向上,固

3、定資産の投資,工業化の進行およびインフラの整備などであることがわかり,また,正準相関分析が,2元配置モデルによる分析の補完手法として,とくに土地利用変化の要因を究明するための手法として,有効であることが明らかになった.キーワード:2元配置モデル,Box-Cox変換,長江下流域,土地利用構造,都市化都市計画法などによる土地利用規制の影響の定性的Iはじめに分析が,北村ほか(1980),土居(1984),新井最近,地球温暖化現象と関連して,地球環境の変(1993),片柳(1994)によって行われている.一方,化に直接・間接に影響を及ぼしている

4、土地利用・被1990年代には,環境問題の深刻化につれ,土地利覆変化landuseandlandcoverchangeへの関用変化が地球環境変化の主要な役割を担うとする観心が高まってきている.土地被覆は人的活動による点(IGBPandHDP1995)からの研究論文や著書土地利用を通じて連続的に変化している.土地利用が多くなっている(氷見山・岡本1992;Brouwerを変化させる要因は多く挙げられるが,要約すると,etal.1991).中国においても,同様な環境問題に土地利用の適合性を決める自然的要因,土地利用の関する土地利用の研究が盛ん

5、になっている(張ほか経済合理性を決定する社会・経済・技術的要因,土1993;呉・郭1994;陳1997).地利用方法を調整する制度的要因などからなってい最近の傾向として,行政機関が計画を定めるにある.たって,明確な根拠に基づく合理的な計画立案が求土地利用変化に関する研究は,1970年代から数められることになるにつれ,数理的手法や数理モデを増してきているが,大きく分類して,(1)要因やルを用いて,土地利用変化のメ力ニズムを解明する変容過程の定性的研究,(2)都市計画法などによる研究が多くなってきた.たとえば,千歳(1985)は規制の影響分

6、析,(3)土地利用に関わる環境問題を地域計量モデルを用いて,土地利用密度を対象とし取り扱った分析,などがある.たとえば,1970年た東京都区部の土地利用とそれに関連する諸要因に代には,都市化に伴う近郊農村の変容過程の分析が,よる土地利用変化のメカニズムを検討した.本稿が福原(1971),長島(1972),原田(1976),高橋研究対象とする,土地利用の時系列データを用いた(1977)らによって行われている.1980年代には,統計的手法に関しても,大坪ほか(1998)による日600本稿が取り扱う土地利用構造というのは,一般に土地利用の種類

7、の構成比を意味し,その時間的な変動を土地利用構造の変化と呼ぶ.また,その空間的差異を土地利用の地域構造と呼ぶことにする.本稿は,1980年代後半に入ってから土地利用に関わる自然,経済,技術,制度の諸要因が大きく変化している中国の長江下流域の各地区において,その土地利用構造の時間的・空間的変動を取り上げて,その特徴を時系列データ(1986~1994年)を用いて分析する.長江下流域は中国の中で最も経済発展した典型的な地域の一つであるが,その流域は約180万km2に及ぶ広い範囲であり,土地利用の統計データの計測と集計においては,おのおのの都市

8、や地区間でさまざまな誤差があると考えられる.対象とする地域は入手できる統計データの関係で江蘇省全域と上海図1 対象地域の地区分割Fig.1Divisionofthestudyareaであるが,江蘇省は11地

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